2　工事は、すべて工事請負契約書(以下「契約書」という。)、仕様設計書及び設計図(以下「設計図書」という。)並びに本仕様書に基づき施工しなければならない。ただし、本仕様書により難い場合又は本仕様書に記載がない事項については、別に特記仕様書に示すもののほか、国(昭和50年構改D第231号農林省構造改善局長通達)及び県(昭和52年監第1076号宮城県土木部長通知)が定める共通仕様書を準用する。

3　契約書にいう図面及び仕様書とは、設計図書、本仕様書、特記仕様書及び現場説明等(以下「仕様書」という。)をいう。

4　本仕様書と特記仕様書とが競合する事項については、特記仕様書の定めるところによるものとする。

2　重要な工事用仮設物については、設計図及び応力計算書等を提出し、施工方法等について町長の承認を得なければならない。

3　設計図書に指定されている仮設物について受注者が代案を希望するときは、所要の計画図書を提出し、町長の承認を得て実施できるものとする。

2　工程表の変更を必要とする場合は、その都度町長に提出しなければならない。

3　受注者は、実施工程表、工事日誌、材料受払簿等の帳簿を備え、監督員の要求により工事日報を提出し、諸帳簿の点検を受け、また、毎月の出来高工程を翌月2日までに監督員に報告しなければならない。

4　設計図書に指定された場合のほか、工事施工の都合上夜間作業を必要とするときは、あらかじめ監督員の承諾を得なければならない。また、監督員が工程管理あるいは現場管理上必要と認めたときは、夜間作業を命ずることがある。この場合において、受注者は、これを拒むことができないものとする。

2　工事現場には、別表記載例の工事標示板を設置しなければならない。この場合において、道路工事については、宮城県工事現場における標示施設等の設置基準により設置しなければならない。

3　工事箇所及びその周辺にある地上又は地下の既設構造物に対しては、工事施工に伴い支障を及ぼさないように関係者と協議の上所要の処置をしなければならない。

2　工事現場内及びその周辺には、所要の標識、標識灯、防護柵及び禁止柵等を設備し、必要に応じ照明設備を設け、あるいは信号員、見張員を置く等一般公衆及び作業員の安全を確保する為の万全の施設をしなければならない。この場合において、標識について道路標識、区画線及び道路標示に関する命令(昭和35年総理府建設省令第3号)に定めのあるものはこれによらなければならない。

3　危険物の運搬、保管及び使用等の取扱いは、所定の資格を有する者が、関係法規に基づき確実に行わなければならない。

2　設計図書又は仕様書に明記された品質管理の対象項目については、試験数値を記録整備し、その結果をその都度監督員に提出しなければならない。

2　前項の場合において、受注者が監督員の検査を受けないで独断で施工したときは、必要があれば破壊又は撤去を命ずることがある。この場合受注者は、これに従わなければならない。

2　工事写真は、特に監督員が指示する場合のほか、サービスサイズ程度の大きさを標準とし、提出部数は、1部とする。

3　工事写真帳は、別に指示のある場合のほか、日本工業規格A列4番の大きさとし、所要の説明を記入するものとする。

2　受注者が工事施工のために必要とする関係官公署その他に対する諸手続は、工事に支障のないよう、遅滞なく処理しなければならない。

3　関係官公署その他に対して交渉を要するとき又は交渉を受けたときは、その旨を遅滞なく監督員に申し出なければならない。

2　測量標のうちI・P杭、河川の粁杭その他重要な位置杭の移設に当たっては、正規の位置をいつでも計測できるよう控杭を設けるものとする。

3　用地巾杭及びB・M杭(仮B・M杭を含む。)は、いかなる場合でも移設してはならない。また、用地巾杭を仮木杭からコンクリート製境界杭に設置しなおす場合は、監督員の立会いのもとで行わなければならない。

4　工事に必要なやり形、丁張その他工事施工の基準となる仮施設は、受注者が設置し、監督員の検査を受けなければならない。

5　重要なやり形、丁張、測量標等は、工事完成後まで保存するものとし、き損又は亡失した場合は、新たに設置して監督員の再検査を受けなければならない。

6　測量に使用する巻尺は、スチール・テープ(又はガラス繊維性テープ)とし、正規の検査に合格したものでなければならない。

2　受注者は、検査の方法について異議を申し立てることはできない。

2　支給品セメントの空袋は、監督員の指定するセメント業者に返納し、その受領書の写をその都度監督員に提出しなければならない。

2　試験又は検査に合格した材料であっても、使用時において変質又は不良品となったものは、使用してはならない。

2　土は、草、木片、有機物、不純物等の混入により容積変化を生じるもの又は含水、乾燥により不安定となるものなどは使用してはならない。

2　枠類、杭木、土台木等水中に用いる素材は、生材でなければならない。

2　セメント・コンクリート用骨材については、コンクリート標準示方書(土木学会制定。以下「コンクリート標準示方書」という。)によらなければならない。

3　アスファルト合材用骨材については、アスファルト舗装要綱(日本道路協会編。以下「アスファルト舗装要綱」という。)によらなければならない。

2　間知石の控長の許容範囲は、－2cm、＋3cmとする。

2　割石の控長の許容範囲は、－2cm、＋3cmとする。

2　雑割石の控長の許容範囲は、－2cm、＋3cmとする。

2　雑石の控長の許容範囲は、－2cm、＋5cmとする。

2　野面石の控長の許容範囲は、－2cm、＋5cmとする。

2　同一構造物には、原則として同一銘柄のセメント及びセメント混和剤を使用しなければならない。

2　ブロックのセメントは、普通ポルトランドセメントとし、その単位セメント量は250kg以上とする。

3　ブロックの寸法の許容範囲は、積ブロックについては面－3mm、＋3mm、控長－5mm、＋10mmとし、張ブロックについては面－3mm、＋3mm、厚さ－3mm、＋5mmとする。

4　ブロックの圧縮強度は、材齢28日で、180kg／cm²以上でなければならない。

5　ブロックの強度試験は、採取したコアー、又はブロック製造に用いたコンクリートで作った供試体について行う。ただし、製品についての試験は、シュミットハンマーによることができるものとする。

6　検査は、設計数量の3％以上を抽出して行い、そのすべてが合格しなければならない。

7　ブロック製品には、製造年月日を明示しなければならない。

2　芝は、高く積み上げたり、長期間日にさらしたりしてはならない。

2　粗朶は、その葉を除いたもので、指定された長さの元口径1.5ないし3cmのものを標準とし、その1束まるきは、特に指定するもののほか周70cmとし、3箇所結束とする。

3　帯梢は、その小枝をすべて除いたもので、指定された長さの元口径2ないし4cmのものを標準とし、25本を1束として3箇所結束したものとする。

4　小杭は、できるだけ直状のものを選び、指定された長さに元口を鋸挽きとし、末口を尖らした、元口径4cm内外のものを標準とし、10本を1束として2か所結束したものとする。

2　空俵は、穀物包装用の俵とし、使用済のものでもよいが、よく乾燥し、ほぐれのないものでなければならない。

2　塗料は、レッテルが完全なものであり、開封しないままで、JISマーク、規格番号、規格名称、包装番号、製造年月日及び数量等について監督員の承諾を得た上で開封しなければならない。

3　上塗りに用いる塗料は、専門製造業者において調合したものを使用しなければならない。ただし、少量の場合は、監督員の承諾を得て、同一製造業者の同種の塗料を混合して使用することができる。

2　土工工事の施工に当たっては、標準横断図及び横断図に基づき各測点ごとに丁張を設け、法尻、法肩等の位置を正しく定め、監督員の承諾を得て施工しなければならない。

3　土工工事に支障のある湧水、溜水は、監督員の指示を受けて処置しなければならない。

2　切り取り施工中は、特に地質の変化に注意し、設計図書の示すところと異なる場合は、その都度速やかに監督員に届け出なければならない。

3　地質とその割合の変更については、双方協議のうえ定めるものとする。

2　傾斜した地盤に盛土を施工しようとするときは、あらかじめ地盤を段切りしたうえ、地盤の低い法尻から踏み上げなければならない。

3　在来盛土の上に施工する場合は、あらかじめその表面を10cm以上掻き起して、新旧一体となるよう入念に締め固めなければならない。

4　盛土は、最凹部から始め、指定厚さによりまき出さなければならない。ただし、監督員の承諾を受けた場合は、この限りでない。

5　盛土材料として岩石を使用する場合は、空隙を十分填充し、岩塊は盛土の下部に、特に道路の場合は路床面から30cm以下に盛り立てなければならない。ただし、特に大きな岩塊で締め固めの困難なものは、あらかじめ砕かなければならない。

6　盛土材料の質が著しく変化する場合は、監督員の指示を受けなければならない。

7　盛土は、できるだけ水平に巻き出し、設計図書に指定された転圧機械を使用し、指示された各層ごとに十分に締め固めなければならない。この場合において、土質その他の状況によりこれにより難いときは、監督員の指示する方法により施行しなければならない。

8　余盛は、監督員の指示により、盛土及び在来地盤の土質、あるいは盛土の高さ等に応じて施工するものとし、設計図書に指定されていない場合は、一般に盛土の高さの10％をもって標準とする。この場合において、法面は、法尻から余盛天端を見通して盛り立てるものとする。

9　軟弱地盤における盛土施工に当たっては、常に在来地盤の変動に注意し、地盤の沈下又は盛り上りを発見した場合は、直ちに工事を中止し、監督員に報告してその指示を受けなければならない。

2　床掘りの下部の掘り取りに当たっては、最下面計画高以下の地盤を攪乱しないよう、又不陸のないよう入念に鋤き取らなければならない。

3　床掘りのうち掘り過ぎとなった部分は、監督員の指示に従い、砂、砂利又は栗石あるいはコンクリート等で入念に埋戻さなければならない。

4　床掘り終了後は、構造物設置前に監督員の検査を受けなければならない。

2　基礎用材料として、玉石、割栗石、砕石、砂利等を使用する場合についても、前項に準じて施工するものとする。

2　土台木の継手部は、元口の過大なものは適宜削りとり、十分密着させ、締め付け材をもって堅固に連結しなければならない。

3　止杭付1本土台は、止杭と土台木を締め付け材をもって十分連結しなければならない。

4　片梯子土台の継手は、必ず桟木の上にくるように施工しなければならない。

5　梯子土台の継手は、必ず桟木の上にくるようにするとともに、前後の土台木の継手が同一線上にならないように施工しなければならない。

6　前後土台木の高さは、根石の控の下面とよくなじむようにしり下りに傾きをつけなければならない。

2　頭部は、必要に応じその破損を防ぐため所要の保護装置を施さなければならない。

3　水射式による場合は、なるべく荷重を載せ、杭又は矢板の重量を増加させて沈下を助けるものとし、最後の打ち止りは、落錘のみで数回打込んで落着かせなければならない。

4　打ち込み中頭部の破砕、裂目、湾曲、捩れあるいは打ち狂いを生じたときは、監督員の指示に従って修正、抜きとり打ち替え、良品による打ち替え又は増し打ちをしなければならない。

5　所定の根入れを得ることができなくなったとき又は所定の支持力を得ることができないおそれのあるときは、監督員の指示を受けなければならない。

6　打込み終了後、監督員の承諾を得て上端を所定の高さに水平に切り揃えなければならない。この場合において、鉄筋コンクリート杭については、鉄筋はコンクリート内に入れるようにしなければならない。

7　支持力を必要とするものは、打止沈下量を次の様式により記録し、その都度速やかに監督員に提出しなければならない。

2　井筒の施工に当たっては、不等沈下を起さないように地盤の支持力を均一にして据付けなければならない。

3　井筒コンクリート打ちは、1ロット3mを標準とし、1ロット連続施工しなければならない。

4　型枠の取外し及び荷重載荷の時期は、監督員の指示によらなければならない。

5　井筒の沈下に当たっては、次の各号に注意しなければならない。

6　井筒が所定の深さに達したときは、底部の地盤及び地耐力について監督員の検査を受けなければならない。

7　底部コンクリートは、刃口以上にある土砂を浚渫し、これを均した後に打つものとし、コンクリートが硬化した後に、監督員の指示により水替を行って井筒内面の検査を受けなければならない。

8　中詰コンクリートを施工する場合は、完全に水替を行うものとし、水中コンクリートを打ってはならない。また、中詰砂を施工する場合は、良質な砂を所定高より幾分高めに充てんし、水で飽和をさせて最大密度となるよう放置し、十分安定させなければならない。

2　ソケット付管を使用するときは、ソケットが呑口側に向くようにしなければならない。

3　管は、基礎上にていねいに据付け、管の下面及びソケット又はカラーにはモルタルを十分搗き込み、漏水しないように施工しなければならない。

4　管を一部切断して使用する場合は、切断のため損傷を生じたものを使用してはならない。

2　石積(石張)には、四つ目、毛抜合端、はらみその他安定性を失うような欠点があってはならない。

3　在石を使用する場合は、補充の築石と混用してはならない。

4　積石は、付着したごみ、どろ等の汚物を清掃した後使用しなければならない。

5　裏込は、入念に搗き固めて施工しなければならない。

2　根石は、なるべく大きい石を選び、五角形に仕立てるものとし、基礎に密着させて十分安定させなければならない。

3　積石は、控が法面に直角になるようにし、縁切れなく積まなければならない。

4　天端石は、やや大きい石を選び、五角形に仕立てるものとし、天端が平らになるよう入念に仕上げなければならない。

2　表面型枠の組立て及びコンクリートの打ち込みに当たっては、特に表面にはらみを生じないよう入念に施工しなければならない。

3　伸縮目地は、特に指示がある場合のほか、河心に対し直角及び平行に設置しなければならない。

4　植石は、表面をぬらし、コンクリートの打ち込みに続いて植込むものとし、必ず植石の長手を法面に直角に、その2分の1以上をコンクリートの中に植込まなければならない。

2　路肩又は構造物付近の転圧は、ランマー、コンパクター等により入念に施工しなければならない。

2　取付けに当たり既設構造物に手を加える必要のある場合は、監督員の指示を受け、原構造物の効果を低下せしめないように施工しなければならない。

3　天然河岸に接して施工する場合は、監督員の指示を受け、突込み、巻止めあるいは切盛土等を行い、なじみよく取付けなければならない。

4　生柳については、その発芽、生育に努めなければならない。

2　敷粗朶は、元口を上流に向け敷き並べなければならない。

3　帯梢は、元口を前に施工した柵の下にさし込みつつ下流から上流、法下から法上に向ってかきまわした後、柵を十分踏み締め杭頭から3cm程度見出しして仕上げなければならない。

4　柵かき上げ後、所定の土砂を間詰めして十分踏み固め、その上層に所定の切込砂利を填充して仕上げなければならない。

2　柵かき上げ後所定の切込砂利を敷均し、栗石を相互に十分接触するように張り立て、切込砂利をもって目潰しをしなければならない。

2　胴網と蓋輪を緊結するため、胴網線の両端に名々網目以上の余長をとり、これを蓋輪に2回以上巻きつけ、その末端は胴網線と2回ひねりとする。

3　蛇篭布設位置の河床及び法面は、丁張を設け、所定の高さと勾配に均一に仕上げ、盛土の場合の法面は、できるだけ表面より30cm厚さは良質土を使用しなければならない。

4　蛇篭は、法面に直角に正しく据付けた後、詰石口から詰石をしなければならない。据付位置の水深が深い場合は、監督員の承諾を受けて、適当な足場を設け、その上で詰石を行った後、所定の位置に徐々に沈下布設しなければならない。

5　詰石に当たっては、外まわりにはなるべく大きな石を選び、篭の先端から逐次詰め込み、篭断面がほぼ正円となり、またなるべく最小間隙となるように所定量を填充しなければならない。

6　詰石口の緊結は、胴網線と同一規格の鉄線をもって緊結しなければならない。

7　隣接篭の緊結を行う場合は、胴網線と同一規格の鉄線をもって胴網線相互を2重まわし2回ひねりとしなければならない。

8　ふとん篭その他の異型篭については、前各項に準じて施工しなければならない。

2　ボールトは、十分締め付けた後ネジ山をつぶしておかなければならない。

3　詰杭は、親杭に挟木を取り付けた後打ち込まなければならない。

2　土留板は、洋釘で3箇所杭ごとに打ち付けなければならない。

2　連柴は、地盤に1本以上埋込み、所定の高さに仕上げるものとし、杭ごとに12番亜鉛引鉄線で1重にたすきがけに締め付けなければならない。

3　立粗朶は、小枝の多い若い柳の葉を除いたものを間隙のないよう入念に立て込まなければならない。

4　裏込砂利、栗石等は、層厚30cmごとに木蛸等で搗き固めなければならない。

2　粗朶沈床を組立てるには、まず連柴を中心間隔1mの桝ができるように縦横ともそれぞれ梢を河心及び下流に向けて格子型に配置し、各交差箇所は外周りの2周は2子縄、その内部は交互に2子縄及び3子縄をもって緊結して下柴格を仕立て、縄の両端は上柴格をも結締できるような長さを残し、各交差箇所に小杭を打ち込みこれを仮に結着しておく。

3　下柴格の上に1層の厚さ15cmの敷粗朶を、梢を河心及び下流に向けて縦横3層に布列する。敷粗朶は、柴格の外方に各々50～75cm伸ばしておくものとする。

4　敷粗朶の上に下柴格と同一構造の上柴格を重ね、下柴格を結束した縄を伸ばして上下両柴格を緊結しなければならない。

5　上柴格の連柴上には、周囲2列及びその内部は1列おきに50cm間隔に小杭を打ってこれを下連柴に貫通し、帯梢をもって高さ約15cmに柵を掻くものとし、帯梢はその元口を前に施行した柵の下にさし込み、下流から上流、河心から河岸に向って掻き上げ、端末は上下両柴格結束縄の余端で緊結しなければならない。

6　粗朶沈床の沈下は、設置箇所を設計図書に基づき所定の床掘又は床均しをしたうえ舟足場として2艘の川舟の間に長丸太を渡した上で組立て、あるいは杭足場として杭に取り付けたしゅろ縄に浮丸太を渡した上で組立て、丸太を抜いてこれを水中におろし、沈石を投入して沈設するものとし、沈下開始位置は流速による沈設中のずれを十分に考慮して定めなければならない。また、沈石の投入に当たっては、沈設中のずれ及びはらみを防止するため上流側より行うものとし、少なくとも沈石所定量の3分の1投入を終るまでは作業を中止してはならない。沈石の投入は、原則として当日中に完了するようにしなければならない。

7　目潰しの切込砂利は、沈石の不陸均しの検査に合格した後でなければ填充してはならない。

2　沈床の組立は、原則として方格材の元口をすべて上流及び河岸に向け、また、最下層の方格材は、水流の方向と平行に、最上層の方格材は、水流の方向に直角になるように井型に配列し、ボールトを通じて順次隣接方格と組み合わせるものとする。ボールトは、外周格点の4隅は長ボールト1本、他は長短各1本、また、内部格点はすべて長ボールト2本を使用し、まず下部で折り曲げ、組立てた後最上層方格材に密接して上部を折曲げるものとし、折り曲げ部の長さは9ないし12cmとし、下流に向けて折り曲げなければならない。

3　敷成木は、最下層の方格材の上にこれに直角に1方格7本遣いとして元口及び末口を交互に配列し、12番亜鉛引鉄線で十分緊結しなければならない。

4　沈石は、まず玉石を下層に詰め、その上層に沈石を相互に縁切れなく密接に張り立てなければならない。

5　木工沈床の沈設については、第97条第6項に準じて施工しなければならない。

2　牛工の組立ては、おおむね梁木以下の低水時に河床上に直接組立て据付けを行わなければならない。水中組立てを実施し得ない場合は、監督員の指示を受け陸上組立てを行い、沈設据付けすることができる。

3　牛工の位置、高さ、方向、縦横断方向の勾配は、図面に従い偏倚、彎曲することなく、正確に設置しなければならない。

4　重し篭及び尻押え篭は、牛枠組立後同日中に工事を完了するように努め、また、水流その他により逸脱しないよう入念に施工しなければならない。

5　コンクリート枠材を使用する場合において、その養生、運搬、組立ての時期等については、監督員の指示によらなければならない。

2　浚渫作業中は、港則法(昭和23年法律第174号)及び海上衝突予防法(昭和52年法律第62号)等に従い、船舶交通の安全及び海難防止に努めなければならない。

3　作業区域内に漁業権の設定がある場合は、事前に現地を確認し漁業に支障を与えないように努めなければならない。

4　作業区域内において船舶の航行、碇泊に支障を及ぼす物件又は危険物等を落した場合は、直ちに取り除き、又は標識を立てて危険個所を明示するとともに、監督員及び関係機関に必要な手続をとらなければならない。

5　埋立施工箇所は、着工前に深浅測量を行い、施工計画と照合し監督員の承諾を得なければならない。

2　浚渫船又は浚渫機械は、工事竣工後検査を完了し、監督員の承諾を受けなければ回航又は撤去してはならない。

2　浚渫土砂は、指定した土捨場に確実に投棄又は送砂し、運搬送砂途上において漏失等のないようにしなければならない。

3　浚渫は、設計図書に基づき、不陸又は過掘りのないよう深浅の度合に注意しつつ施工しなければならない。

2　浚渫完了後の水深は、全ての点において計画水深以上でなければならない。ただし、計画水深に対する過掘り分は、出来高数量として認めないものとする。

2　埋立地は、不陸のないよう入念に整地し、転圧をする場合は、不陸を整正しつつ作業しなければならない。

2　土砂の吹込みの順序方法等については、あらかじめ監督員と協議しなければならない。

3　余水吐から排出される余水に含まれている微粒土砂により付近の航路、私有地等を埋没させないよう、適切な処置を講じなければならない。

4　余水吐は、機能の低下をきたさないようその保守について十分注意しなければならない。

2　石くさびとする場合は、1m²当たり3ないし4箇を標準とし、その体積の約2分の1を表面に突出させなければならない。

3　コンクリートくさびとする場合、その凸型又は凹型の形状、寸法については、監督員の指示によらなければならない。

この告示は、昭和47年7月1日から適用する。

この訓令は、昭和56年4月1日から施行する。

この訓令は、平成元年4月1日から施行する。

この訓令は、平成11年1月1日から施行する。

この訓令は、平成14年4月1日から施行する。

この訓令は、平成24年4月1日から施行する。

(施行期日)

1　この訓令は、平成28年4月1日から施行する。

(経過措置)

2　この訓令の施行の日前に工事請負契約を締結した工事の施工については、なお従前の例による。

この告示は、平成31年4月1日から適用する。